組織文化は、組織内の社会的メカニズムから発生したものであるが、組織の経済活動に大きな影響を与える。中でも、実効性のある戦略を立案するためには「良き組織文化」を持つ必要があることを理解しておかなければならない。では、「良き組織文化」とはどのようなものなのだろうか。本来、文化については良い悪いという視点ではなく、どちらがよいかは個人の好みの問題であるということができる。ただし、両者に違いがあるということは認める必要がある。
ここで使用している「良き」という言葉は、第一義的に経済的意味で効果があるということを表している。組織活動は、社会的メカにガムに従うだけではなく、経済的メカニズムにもしたがっている。そのため、「良き組織文化」とは、まず経済的価値をもたらす文化ということができる。組織文化が組織活動を通じてもたらす経済的価値は大きく２つに分けられる。１つは、組織内部の人にもたらす価値と、もう１つは組織外部の人に提供する価値である。
組織内部の人にもたらす価値とは、端的には給与・賃金であり、その前提となる雇用を指す。給与をはじめとする処遇内容に満足すれば、メンバーは仕事に時間とエネルギーを注ぎ、目標達成できるように努力することになる。組織外部の人に提供する価値とは、製品サービスである。消費者やユーザが満足するような製品やサービスを提供できるかは、組織文化に負うところが大きい。
たとえ、組織内部のメンバーに対して経済的価値を提供することができたとしても、優れた戦略を実行して顧客が満足するような製品・サービスを提供することができなければ、組織内部で分配するような経済的価値を獲得することができない。それでは、どのような文化が経済的価値をもたらす「良き組織文化」と言えるのだろうか。良き組織文化の特徴としては、以下のような３点が考えられる。それは、「多様性を奨励する」「変化を作る」「社員を大切にする」の３つである。
(1) 多様性を奨励する
この数年、日本でも「多様性」「ダイバーシティ」という言葉が盛んに使われるようになってきた。組織においては、多様性を認めるということは組織としての統制を失うというリスクがある。しかし、カリスマ指導者の指揮下にある組織は、時に機能マヒを起こすことがある。組織メンバーが、指示待ちの受け身の状態となり、自ら考え行動をすることができなくなってしまう。顧客との直接的なやり取りや、生産現場で生産性向上のための工夫などに取り組んでいる現場のメンバーが問題を発見し、その解決策を考える必要がある。
変化する環境の最前線に立つ社員が自ら考え行動するという意味の多様性を保証し、奨励することによって、環境変化に対して適切・迅速に対応できるようになる。また、特定の問題解決を図る際にも、多様な視点を導入することによって解決速度を速めることができる。そのため、問題が発生しそれに対応するという場面以外にも、会議の席上で広く多様な意見が交わされることは望ましい状態といえるだろう。
(2) 変化を作る
外部環境が変化した後でその変化に対応しようとするのでは、後手に回った解決策しかとることはできない。そもそも、企業組織を取り巻く環境は常に変化し続けているので、そのことを念頭に置いて行動する必要がある。むしろ、自ら進んで変化を起こすことが重要なのだ。変化は会社組織にとってプラスになるだけではなく、個人成長にとっても大きなプラスになる。過去の成功体験に甘んじることなく、常に挑戦し続けていくことは組織の活性化にもつながっている。
(3) 社員を大切にする
多様性や変化を起こしていくのは、組織メンバーである人間である。人間を大切にしない組織は将来生き残れるかどうか危ぶまれる。メンバーが生き生きとして働くことができるからこそ、多様性が生まれ新しい変化が生み出されるのである。組織メンバーはビジネスのための道具ではなく、ビジネスの果実をもたらしているのはメンバーの営みによるものであると認識しておく必要がある。
以上のように、良き組織文化とは経済的な成果から判断できるが、経済的成果だけで文化を考えると矛盾にぶつかることがある。「会社のためにはできることは何でもする」という組織文化があったとする。そのような組織文化は組織メンバーのコミットメントの高さを示しており、そのような組織は凝縮性の高い組織であるということができる。凝縮性の高さは、企業がある方向へ進もうとする際に大きな力となるが、進む方向が間違っていたときには、好ましくない結果をもたらすことになる。つまり、組織文化にもう１つ、「組織は良き市民として行動しなければならない」という視点を加える必要がある。これは、組織全体だけでなく、その組織のメンバー1人ひとりについても当てはまることである。