アイディアの事業性確認

　アイディアの評価が、前述のチェックポイントにより一通り済んだ後、有望なアイディアについてさらに内容を確認する作業が必要である。?新規事業に相応しい事業名を考える。?その事業を推進する主体を特定の事業とするのか、それとも新会社を設立するのかといった事業主体（個人の場合は自分の名前）を明示する。
　?特定のニーズ（例えばメタボ対策）、?ターゲットとする顧客とそのプロフィール、?商品の価格帯、?自社生産か、委託生産か、仕入販売かなどのビジネスモデル、?具体的な販売方法および販売チャネル、?ＳＷＯＴ分析による新規事業のポジション（仮説）、?競合の確認、?必要投資額、?３?５年間の収支見通し、?投資回収期間などである。
　以上の内容について再評価し、その時点で補強できる点については、備考欄にでも記入しておくといった方法で、１枚のシートに纏め上げる。たいていの項目は、具体性が乏しいと思われるが、それだからこそ新規なのであり、具体性がないからボツにするというのでは、アイディアを出す意欲を削いでしまうことになる。
　こうして１枚のシートに整理されたアイディアが多ければ、それだけビジネスチャンスが近づいたと見ることもできるので、これを新規事業に対する意識を高める原動力にもなる。現実に成功したビジネスもこうした葛藤の中から生まれている。不可能であるということを立証するためのアイディアにはだれも挑戦する気なれない。
　また、こうしたスタンダードな手法の他にも、ブルーオーシャン戦略のように、業界の価値曲線を描いてみることにより、既存製品やサービスと差別化を図ることで新たな市場を見つけ出すという方法もあるが、事業性の検討ということになれば、いずれのアプローチを取ったとしてもビジネスモデルや採算性の検討は不可欠である。
　具体的な実現可能性を３段階程度に分類し、同時にそれぞれの課題を明らかにすることにより、その解決手段にも踏み込むことができれば、情報収集の目標もより鮮明になってくるので、実現可能性も高まってくるはずである。何故ならば、課題解決の手段を見つけること自体がアイディアによるところが大きいからである。