アイディア評価の視点

 新規事業の中核をなすアイディアという意味では、新しいと評価されなければ始まらない。そこでまず、これまで上げられたアイディアは、新規性があるかどうかを評価してみる必要がある。次は特定のニーズである。その商品・サービス(アイディア)を強く求めるのはだれか、そしてどの程度存在するのかという切り口から評価する。
 次は、この特定のニーズを支えるにたるだけの技術力や製造能力があるかどうかを評価する。ただし、ここで問題にしているのは、自社が直接保有している技術力や製造能力だけに限定する必要はない。委託生産や仕入販売などを含めた調達ソース全般について評価することになるので、ビジネスモデルも意識しながらの評価ということになる。
 もう一つは、差別的優位性である。他社が現在市場に提供している商品・サービスに比べて、独自性やオリジナリティがあるかどうかである。これは、商品・サービスの中核的品質のみについての問題だけではなく、提供方法や販売方法も含めた広い概念として考えるべきである。例えば、店舗販売をネット販売に変えるなども含まれる。
 ここまでは、商品・サービス独自の問題としてのチェックポイントであるが、このアイディアを事業として展開した場合、本当に実現できるのだろうかという問題が残る。例えば、ビジネスを展開する基盤をどこに置くかという問題一つ考えてみても、アクセスや物流、為替などがハードルとなり実現性が低いと判断されることもある。
 それから、マーケットの規模も検討課題の一つである。事業に投下した資本が十分に回収でき、かつ目標とする利益が獲得できる可能性があるというポイントも押さえておかなければならない。ここでは、市場規模と収益の可能性に分けて評価する方が解りやすいかもしれないが、表裏一体のものとして評価して差支えない。
 これらの評価視点は、初期の段階ではあまり綿密にチェックするのではなく、3段階程度で行わないと、アイディアの芽をつぶしてしまうことになるので注意が必要である。特に総合点数を重視しないと、1つポイントの評価点が低いと、それだけで棄却されてしまう。そうした場合は、改めてその点に関するアイディアを募るという方法もある。