付加価値生産性を高めるためのシミュレーション

　付加価値率、人件費率、労働分配率の関係はやや複雑で捉えどころがないように見えるが、付加価値生産性との関係では３指標とも相反する性格がある。しかし、３指標同士の関係でみると、付加価値率は人件費率とかなり近い関係にあることもあるが、労働分配率とは常に遠い位置関係にあることが改めて確認された。
　この関係は家族関係になぞらえて考えて見ると解かりやすい。例えば、ここに３人の兄弟がいるとしよう。この３兄弟（付加価値率、人件費率、労働分配率）は、他人（付加価値生産性）に対しては結束して敵対心を燃やすが、兄弟仲は必ずしもよいとは言えず、次男（人件費率）は兄（労働分配率）と弟（付加価値率）との対立の調整役となっている。
　この関係に着目しながら、付加価値生産性を高めるためのシミュレーションを重回帰分析で行ってみよう。まず、製造業の場合の重回帰式は、付加価値生産性＝?226.8672×労働分配率＋22245.9456という極めて単純な式になる。この式は、労働分配率を1％引き下げれば、227千円付加価値生産性が上がることを意味している。
　次に同様の方法で運輸業の場合を見てみると、付加価値生産性＝?153.7165×労働分配率＋17165.3049という式になる。数値はことなるものの、基本的には製造業の場合と同じように、付加価値生産性は、表面的には労働分配率のみで説明できる形になっている。つまり、３つの指標の共通性を労働分配率が代表している形である。
　なお、これらの重回帰式の決定係数は、前者が0.9530で後者は0.9022であるから、90％以上の精度であるから十分に活用できる。今度は、卸売業の場合で見てみよう。付加価値生産性＝?340.8204×労働分配率?896.3267×付加価値率＋1162.8337×人件費率＋30969.2128となり、前２者と比べ少し複雑な式となってしまった。
　この重回帰式の決定係数は0.9725であるから、かなり当てはまりはよいことになるが、実際のシミュレーションに活用するのは難しい。つまり、３変数を入れ替える場合は論理的な思考が必要である。例えば、人件費率を1％上げれば、付加価値生産性は1163千円上がるが、労働分配率はこれを大きく上回り上昇することになる。