今度は製造業を規模別に９段階に分類し、その規模に属する企業群の位置を測定してみることにした。区分は資本金規模で、２百万未満（以下単位省略）、２?３未満、３?５未満、５?10未満、10?20未満、20?50未満、50?100未満、100?1,000未満、1,000以上、これに規模計（加重平均値）を加えた10企業群である。
変動係数（標準偏差÷平均）の大きいものは、「１社当り利益」：2.88、「１社当り売上高」：2.77、「１社当り付加価値額」：2.72、「１社当り総人件費」：2.64、「１社当り総従業員数」：2.37などである。これは、業種間の差異よりも規模による差異の方が大きいことを示しているが、分配率や付加価値率は比較的変動幅が小さいとい特徴も見られる。
上記と同様の相関行列で検証してみると、「１社当り売上高」は、「１社当り付加価値額」、「１社当り利益」、「１社当り総人件費」、「１社当り総従業員数」、「１人当り売上高」、「１人当り付加価値額」、「１人当り利益」、「１人当り総人件費」と相関が強く、しかも、「１社当り付加価値額」との相関係数が１でるから、これらは同性質であると考えてよい。
「１社当り利益」は、「１社当り総人件費」、「１社当り総従業員数」、「１人当り売上高」、「１人当り付加価値額」、「１人当り利益」、「１人当り総人件費」と相関が強い。「１社当り総人件費」は、「１社当り総従業員数」、「１人当り売上高」、「１人当り付加価値額」、「１人当り利益」、「１人当り総人件費」と相関が強い。
「１社当り総人件費」は、「１人当り売上高」、「１人当り付加価値額」、「１人当り利益」、「１人当り総人件費」と相関が強い。「付加価値率」は、「分配率」、「人件費率」と相関が強く、「１人当り売上高」、「１人当り付加価値額」、「１人当り利益」、「１人当り総人件費」と負の相関がある。また、「分配率」、「人件費率」も同様の性質である。
「１人当り売上高」は、「１人当り付加価値額」、「１人当り利益」、「１人当り総人件費」と相関が強いが、「付加価値率」、「分配率」、「人件費率」と負の相関が強い。「１人当り付加価値額」、「１人当り利益」、「１人当り総人件費」も同じ性質である。このときの主成分１の寄与率は。84.57％、主成分２の寄与率は14.33％である。
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