利益計画とは視点を変えて見れば予算と同義語である。つまり、企業が利益の獲得を目論みこれを確実なものにするためには、どの商品をどれくらいの値段で何時までに販売し、どれくらいの利益を見込むかの道筋を示さなければならないが、この道筋こそが利益計画であるから、その中身が予算ということで同じものになるというわけである。
その計画の中でも、何を売るのかという主体的な部分を企画するのが、商品計画であるであるから、これがお粗末なものであれば利益計画の先鋒を担う販売計画が崩れてしまうことになる。また、この計画は、単に品質が優れていれば足りるという単純なものではなく、価格や購買単位、販売のタイミングなどとも関係する極めて重要なものである。
流通業では、この計画をマーチャンダイジング計画と称して、５つの適正（商品、場所、時間、数量、価格）を支えとしているが、消費財メーカーの場合は当然品質がその中核に据えられるから、最終消費者ないしエンドユーザーに購買されるためには、かなりの工程を経なければならないことになる。
そうした理由から、商品計画の出発点は商品コンセプトの明確化である。つまり、この商品はどのような消費者のどのようなニーズ応えようとして開発するのかである。端的に言えば誰が何のために何時使う（消費する）のかを明確にすることである。
ある商品が売れたということは、使用価値と交換価値（価格）が一致し価値の交換が行われたということであるから、こうした価値の交換の相手を想定して商品を開発ないし品揃えしなければ、偶然の取引に依存せざるを得ないわけであるから、製造業者や流通業者は、うっかり先行投資はできないことになる。
このように考えると、商品計画は、現在売れ行きが好調な商品をベースに組み立てることが安全であるということになるが、これでは他社製品との差別化が難しいというジレンマに陥ることもある。現実には、経営資源の脆弱な企業は、薄利でも現商品の改良型に力点を置き、リーダー型は新規性に重点を置くことになる。
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