組織原則に則った協働システムを構築していますか

従業員が仕事や生活の将来について不安を抱かないようにするためには、高い目標を全員参加で設定し、従業員が自己実現を図れるように上司が側面から支援する仕組みを作ることが必要である。その際、遂行すべき職務の基準を明確に示し、全てのメンバーが共通の目標に向かって協働できるようなコミュニケーション方式も開発すべきである。
 また、周囲からの横ヤリで不安があるという場合や上司、部下、メンバー間に不信感があるといった場合は、目標による管理方式を導入し、上司の目標と部下の目標のすり合わせを十分に行わなければ、職場全体の目標が達成できない仕組みをつくる。
 職場全体の目標はメンバー個々人の目標の合計であることを認識させ、相互の信頼関係に裏打ちされた行動様式をマニュアルに盛り込む。つまり、「共通の目標」を達成するために、「協働するシステム」をつくり、これを効率的に機能させるためには「コミュニケーション」が不可欠であるということをメンバーに認識させるわけである。
 さらに、職場での意思決定の仕方や計画の下し方、仕事の適正な評価などに対する納得のいく規則やルールを設定しなければならない。そうすることで、戦略的意思決定、管理的意思決定、業務的意思決定を明確に区分した管理方式が確立される。
 同時に、職能分化(専門化の原則)、職務明確化(権限責任一致の原則)、部門化(統制範囲の原則)、階層化(命令統一性の原則)に基づいて、組織の編成過程を点検し、業種・業態や企業の特性に合わせて組みなおす。
 そのほかには、職場懇談会や労使協議の場で議題として取り上げ、決定した事項は覚書として書面で残し、内容は常に公開しておくなどして、企業の経営理念を戴した組織目標を、できるだけ数値で表現するように工夫し、これをもとに評価を行う方式を導入する。