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　マーケティング効率監査では、企業のマーケティング活動を構成するマーケティング・リサーチ、製品計画、販売活動、チャネル、広告・販売促進などへの投入が、企業全体のマーケティング成果にどの程度貢献したかを測定するものであり、一定期間の費用対効果の関係を評価するもので、マーケティング・ミックスの妥当性を監査するものである。
　このような狭義のマーケティング効率に対して、企業における総合的なマーケティング活動と他の職能部門である、研究開発、製造、人事、財務などの活動に対比してマーケティング部門の活動を評価するという広義の見方もある。しかし、戦略的マーケティングにおいては、どちらの立場で監査するかはそれ程重要ではない。
　中小企業の場合は特に、マーケティング部門を明確に設けていないことを前提に考えれば、マーケティング戦略は、経営戦略の実行計画と位置づけられるから、当然狭い意味でのマーケティング・ミックスにのみ限定して評価することは馴染まないが、財務部門の活動と対比させるのも非現実的であるように思われる。
　純理論的な解釈はともかくとして、中小企業がマーケティングの重要性とその展開方法を身につけることが先決である。そうした視点からマーケティング効率を評価するには、まず、マーケティング・コストに着目して、効果を測定するのが解かり易い。例えば、特定の商品に対する基準コストとマーケティング・コストの関係などである。
　すなわち、ある製品を製造するためのイニシアル・コストは、一定の操業度において計測することは可能であるが、一旦その製品が商的環境におかれると、マーケティング・コストも付加されて販売されることになる。この場合、マーケティング・コストに配分された費用のみでマーケティングの効率性を評価するのは合理的ではない。
　つまり、この場合はコストの配分が適正であったかどうかという問題が内蔵されているわけであり、製造原価とマーケティング・コストに分けたとしても、全社的な目標達成には寄与しないことは明らかである。したがって、直接コスト、間接コストといった製造コストだけではなく、マーケティング・コスト配分基準も評価の対象とすべきである。